会社情報Company overview

サニクリーングループ企業理念

サニクリーングループは、人と人とのつながりを大切にし、システムと商品を通して、
さわやかな環境づくりを提供することにより、社会に貢献したいと考えます。

サニクリーン山陽経営理念

サニクリーン山陽は、環境衛生を通して、地域社会に貢献すると共に、人と人とのつながりを大切にし、
すべてのステイクホルダーの幸福を追求します。

株式会社サニクリーン山陽
代表取締役社長 レスリー ケン ヤマダ

会社概要

社名

株式会社サニクリーン山陽

設立

昭和42年(1967年)4月

代表者

代表取締役社長 レスリー ケン ヤマダ

資本金

9,500万円

社員数

140名(2017年6月末日現在)

事業地域

岡山県・広島県東部・鳥取県

事業所

本社:岡山市東区宍甘272-3 〒703-8216 TEL.086-279-3341(代)

生産・物流センター

岡山市東区浅川455-1 〒709-0605

営業拠点

岡山西支店・岡山東営業所・福山営業所・倉敷営業所・津山営業所・鳥取営業所・高梁出張所

年商

15億525万円(2018年6月期実績)

事業内容

  • ダストコントロール製品(防塵マット、モップなど)、および環境衛生商品(ロールタオル、空気清浄機、浄水器、芳香剤・消臭剤など)のレンタル
  • ユニフォームのレンタルおよび販売
  • ビルメンテナンス資材・機器および関連衛星資材、ペーパータオル、ワックスなどの販売
  • オフィス・店舗・一般家庭の清掃及びエアコンクリーニング
  • トナーカートリッジのリサイクル販売
  • 省エネランプレンタル事業
  • オートライフ事業(カーリース・新車・中古車販売等)
  • AEDレンタル事業
  • クリーングッズレンタル
  • ユニフォームレンタル
  • 洗剤・消耗品販売
  • エアコンクリーニング
  • トナーカートリッジ
  • 省エネランプレンタル
  • オートライフ事業
  • AEDレンタル

沿革

1967年 4月
岡山市上之町に資本金400万円で会社設立
1968年 7月
代理店株式会社サニクリーン姫路設立
1972年10月
福山営業所を開設 広島県東部へ進出
1981年 8月
資本金1000万円に増資
1982年 9月
倉敷営業所開設
1984年12月
本社新工場完成稼動
1986年 2月
津山営業所開設 県北部へ進出
1986年 9月
ユニフォームレンタル事業開始
1987年 3月
鳥取営業所開設 鳥取県へ進出
1992年 6月
岡山営業所を分割し、岡山東営業所・岡山西営業所を開設
1992年 9月
資本金2000万円に増資
1992年10月
資本金5000万円に増資
1993年 4月
新社屋完成
1994年 4月
業務拡大のためユニフォームレンタル事業所を新築分離
1994年11月
資本金6000万円に増資
1996年11月
資本金7000万円に増資
1998年 3月
資本金9500万円に増資
1999年 5月
生産・物流センター、第一期工事完工
2005年 7月
CSS事業開始
2006年 7月
高梁出張所開設
2007年 6月
ISO14001取得(生産・物流センター)
2008年 7月
岡山西営業所を岡山西支店に昇格
2012年 1月
オートライフ事業開始
2012年11月
AEDレンタル事業開始
2013年 3月
太陽光事業開始
2017年 4月
サニクリーン山陽に社名変更

環境への取り組み

環境理念

私たち人類の繁栄のために確立された大量生産・大量消費システムによる地球環境への影響は、一部では地球の収容能力を超えており、地球環境への具体的な対応が迫られている中、サニクリーン山陽においては『人と人のつながりを大切にし、シス テムと商品を通して、さわやかな環境作りを提供することにより、社会に貢献する』というサニクリーングループの企業理念の下、レンタルシステムなど環境に密接に関連した事業を通して、リサイクル、リユース、リデュースという環境保全活動に取り組み、環境に優しい企業として循環型社会の実現に向け、継続的な取り組みを推進していきたいと考えています。

環境方針

  1. 環境目的および目標を設定し、見直す枠組みの中で、継続的な環境改善及び汚染の予防に努めます。
  2. レンタルシステムの普及と環境に配慮した商品をお客様へ提案し、積極的に資源の有効活用の促進を訴求します。
  3. 環境に関する法律、規則、条例や外部利害関係者との協定を遵守し、環境保全に努めます。
  4. 資源・エネルギーの有効活用と継続的削減に努力します。
  5. 廃棄物の削減・再利用活動・適正処理に積極的に取り組みます。
  6. 環境関連機器並びに環境に優しい事業を促進します。
  7. 環境方針は定期的に見直しすると同時に全従業員や組織のために働く全ての人に周知徹底し、社外に広く公開します。
  8. 内部環境監査を定期的に実施し、全員参加型の環境マネージメントシステムの維持・向上を図ります

2006年7月1日