サニクリーングループ企業理念

サニクリーングループは、人と人とのつながりを大切にし、システムと商品を通して、
さわやかな環境づくりを提供することにより、社会に貢献したいと考えます。

会社概要

社名

株式会社サニクリーン山陽

設立

昭和42年（1967年）4月

代表者

代表取締役社長　レスリー ケン ヤマダ
代表取締役専務　松本　千明

資本金

9,500万円

社員数

140名（2024年6月末日現在）

事業地域

岡山県・広島県東部・鳥取県

事業所

本社：岡山市東区宍甘272-3　〒703-8216　TEL.086-279-3341（代）

生産・物流センター

岡山市東区浅川455-1 〒709-0605

営業拠点

岡山西支店・岡山東営業所・福山営業所・倉敷営業所・津山営業所・鳥取営業所・高梁出張所

年商

16億7,600万円（2024年6月実績）

事業内容

• ダストコントロール製品（防塵マット、モップなど）、および環境衛生商品（ロールタオル、空気清浄機、浄水器、芳香剤・消臭剤など）のレンタル
• ユニフォームのレンタルおよび販売
• ビルメンテナンス資材・機器および関連衛生資材、ペーパータオル、ワックスなどの販売
• オフィス・店舗・一般家庭の清掃及びエアコンクリーニング
• トナーカートリッジのリサイクル販売
• 省エネランプレンタル事業
• オートライフ事業（カーリース・新車・中古車販売等）
• AEDレンタル事業
• アクアサービス事業（天然水の宅配サービス）

• クリーングッズレンタル
• ユニフォームレンタル
• 洗剤・消耗品販売
• エアコンクリーニング
• トナーカートリッジ
• 省エネランプレンタル
• オートライフ事業
• AEDレンタル

沿革

1967年 4月

岡山市上之町に資本金400万円で会社設立

1968年 7月

代理店株式会社サニクリーン姫路設立

1972年10月

福山営業所を開設　広島県東部へ進出

1981年 8月

資本金1000万円に増資

1982年 9月

倉敷営業所開設

1984年12月

本社新工場完成稼動

1986年 2月

津山営業所開設　県北部へ進出

1986年 9月

ユニフォームレンタル事業開始

1987年 3月

鳥取営業所開設　鳥取県へ進出

1992年 6月

岡山営業所を分割し、岡山東営業所・岡山西営業所を開設

1992年 9月

資本金2000万円に増資

1992年10月

資本金5000万円に増資

1993年 4月

新社屋完成

1994年 4月

業務拡大のためユニフォームレンタル事業所を新築分離

1994年11月

資本金6000万円に増資

1996年11月

資本金7000万円に増資

1998年 3月

資本金9500万円に増資

1999年 5月

生産・物流センター、第一期工事完工

2005年 7月

CSS事業開始

2006年 7月

高梁出張所開設

2007年 6月

ISO14001取得（生産・物流センター）

2008年 7月

岡山西営業所を岡山西支店に昇格

2012年 1月

オートライフ事業開始

2012年11月

AEDレンタル事業開始

2013年 3月

太陽光事業開始

2017年 4月

サニクリーン山陽に社名変更

2022年 1月

AS事業開始

環境への取り組み

環境理念

私たち人類の繁栄のために確立された大量生産・大量消費システムによる地球環境への影響は、一部では地球の収容能力を超えており、地球環境への具体的な対応が迫られている中、サニクリーン山陽においては『人と人のつながりを大切にし、シス テムと商品を通して、さわやかな環境作りを提供することにより、社会に貢献する』というサニクリーングループの企業理念の下、レンタルシステムなど環境に密接に関連した事業を通して、リサイクル、リユース、リデュースという環境保全活動に取り組み、環境に優しい企業として循環型社会の実現に向け、継続的な取り組みを推進していきたいと考えています。

環境方針

1. 環境目的および目標を設定し、見直す枠組みの中で、継続的な環境改善及び汚染の予防に努めます。
2. レンタルシステムの普及と環境に配慮した商品をお客様へ提案し、積極的に資源の有効活用の促進を訴求します。
3. 環境に関する法律、規則、条例や外部利害関係者との協定を遵守し、環境保全に努めます。
4. 資源・エネルギーの有効活用と継続的削減に努力します。
5. 廃棄物の削減・再利用活動・適正処理に積極的に取り組みます。
6. 環境関連機器並びに環境に優しい事業を促進します。
7. 環境方針は定期的に見直しすると同時に全従業員や組織のために働く全ての人に周知徹底し、社外に広く公開します。
8. 内部環境監査を定期的に実施し、全員参加型の環境マネージメントシステムの維持・向上を図ります

2006年7月1日